どんな項目を「明細」として作成すべきですか？使い分けの基準と具体例

明細項目として作成すべきデータの判断基準

「ヘッダ項目」として作るか、「明細項目」として作るか迷った場合、管理したいデータが「1つの案件や顧客に対して、複数発生するかどうか（1対多の関係か）」が判断のポイントになります。

1つのレコード（データ）の中に、リスト形式で情報を持ちたい場合や、行数が増減する可能性があるデータは「明細項目」として作成することをおすすめします。

明細項目の代表的な活用例

「楽楽販売」でよく利用される明細項目の作成例をご紹介します。

1. 見積管理・受注管理における「商品明細」

最も代表的な使い方は、見積書や受注伝票における「商品情報」です。

• データの特性：1つの見積案件に対して、複数の商品（内訳）が紐づく。
• 明細項目の構成例：商品名、型番、単価、数量、単位、小計

2. 顧客管理における「対応履歴・活動ログ」

顧客ごとの過去のやり取りを時系列で記録する場合にも適しています。

• データの特性：1社の顧客に対して、訪問や電話などの対応が繰り返し発生する。
• 明細項目の構成例：対応日時、対応者、対応方法（電話・メール・訪問）、内容メモ

3. 請求管理における「入金消込履歴」

分割入金や請求残高の管理を行う場合に使われます。

• データの特性：1つの請求データに対して、複数回に分けて入金される場合がある。
• 明細項目の構成例：入金日、入金区分（振込・手形）、入金額、消込担当者

このように、「内訳」「履歴」「リスト」として管理したい情報は、明細項目として作成することでスムーズに運用できます。